M女の隠れ家

<2017年10月の日記>
2017年10月の日記

2017年10月1日
  
      ■今月も初登場の子■
 今月のトップページの子も、先月に続き初登場の子です。
先月も今月も、これまでに初めて登場する子たちです。



初めてサイトに写真を載せる時って、やっぱりちょっと緊張しますね。
この子は、僕の大好きなパイパンです。

そしてさらに太ももまでのストッキング!
この組み合わせは最高です。
白のサンダルも、セクシーです。

10月2日
      
■情報は薄めて報道するの?■
 マスコミの報道は、つい先日までは北朝鮮のミサイルで一色でしたが、今や小池百合子で一色になりましたね。
北朝鮮のミサイルの時は新聞に「ミサイル」という単語が一体何回出て来るんだろうというほど、ミサイルという単語であふれていました。

でも、元ネタの北朝鮮の情報が極端に少ないものですから、結局は少ない情報を水で薄めたようにして報道していました。
その「薄める」やり方は、こうです。

「中国の○○新聞は今回のミサイル発射をこう報じていた」と韓国の××新聞は批判していたと、日本の△△新聞が報道するというやり方です。
他のマスコミ各社はこんな報道をしていたとお互いに報道し合うのです。

こうすれば、少ない元ネタでもローコストで多くの紙面を埋めることができます。
今回の選挙では、小池百合子氏の動きにみんなが振り回されていますが、元ネタとなる小池氏の発言そのものが少ないので、結局は北朝鮮のミサイルと同じやり方になります。

「小池氏の今回の発言について民進党の○○氏はこう話していた」ということに対して自民党の××氏はこう反論した、というような報道の仕方です。
元ネタの小池氏の発言という情報を水で薄めて報道するようなやり方です。

何だかまるで「3丁目の○○さんはこう言ってたけど、それについて××さん達がこんなウワサをするのはひどいわ」みたいな井戸端会議をしてみんなで盛り上がるのとそっくり同じです。
とにかく「少ない元情報で話を膨らませたい」と言う時には、こんなやり方だという見本みたいなもんですね。

10月4日
      
■あの悪夢はもう見たくない■
 小池百合子氏が率いる「希望の党」に民進党から100名以上の立候補者が流れるようです。
民進党(つまりかつての民主党)の政治家たちが、当選したいがためにこれまで言っていた事とまるで違う政党にあっさりと鞍替えしたのです。

「当選するためなら何だって言うし何だってする」という姿勢は、見ていてうんざりします。
そんな政治家たちが多数派を占める「希望の党」にも、「ああ、また政治家ではなく政治屋が出てきた」という感がぬぐえません。

2009年の総選挙で民主党が政権を奪取し、その後2012年までの3年間の民主党政権時代を思い出します。

民主党政権の3年間に起きた事

あの暗黒の時代を、僕は忘れません。
あんな悪夢はもう二度と見たくありません。

10月5日
      ■3組に1組が離婚するということは?■
 この日記で何度も書いていますが、僕はバツイチです。
一度、結婚生活に失敗しています。

正式に離婚に至るまでの期間は、とても辛い思いをしました。
あれ以来、もう二度と結婚はしないと固く心に誓いました。

今の時代は3組に1組が離婚すると言われています。
これを別の表現にしますと、こうなります。

「この道を行く車の3台に1台は事故る」
結婚とは、こういう道だということです。
こんな道を走りたいと思いますか?

結婚という道は、それほどハイリスクな道なのです。
車の事故には自動車保険がありますが、離婚には何の保険もありません。

離婚による被害は、何のクッションもなくモロに当事者(子供がいればその子も)が受けることになります。
3台に1台が事故る道は、どう考えても危険過ぎます。

10月6日
      
■3組に1組が離婚するということは? その2■
 3台に1台が事故るという道を走らなければならないならば、僕はエアバッグなどの安全装置がしっかりと付いている車に乗って、シートベルトをきちんと絞めて自動車保険も大きなものに入ります。
あるいは、そもそもそんな道を走らないというのが、より賢明な方法だとも言えます。

ところが、3組に1組が離婚するというデータがあるにもかかわらず、ほとんどの人が結婚する時に離婚のことを想定しません。
なぜか離婚は「想定外」なのです。

離婚による被害の大きさは、その場に至って初めて認識されます。
交通事故を起こして、初めてその場で青くなっているようなものです。

3組に1組が離婚するという高確率なのですから、本来ならば結婚する前にそれを想定して対策を取っておくべきです。
そこで、僕はこんなアイデアを考えました。

車の事故には動車保険があるのですから、離婚にもそれに相当するようなビジネスチャンスが生れるはずだということです。
世の中に多くの結婚相談所があり、中には上場するほどの大手も存在します。

それならば当然「離婚相談所」というのもビジネスとして成り立つはずです。
また、離婚を防ぐためのいろんな仕組みを作る、あるいはアドバイスしたりするビジネスもできるでしょうし、自動車保険のように毎月数千円の掛け金でそのビジネスを利用することもできるでしょう。

例えば、結婚したらそこに入会して毎月の掛け金を支払うと、定期的にアンケートや面談があり、離婚に至るような兆候があればその危険を取り除くいろんなアドバイスをしてくれます。
それでも離婚に至ってしまった場合は、できるだけ被害の少ない方法で離婚できるように調整してくれたり、時には保険金が支払われたりもします。

ご両親から結婚する娘にプレゼントとして掛け金を一括して支払うというのもできるかもしれません。
自動車保険の一括払いみたいなもんです。

3組に1組が離婚する時代なんですから、これくらいのものはあってもいいと思うんですがねぇ。

10月7日
      
■3組に1組が離婚するということは? その3■
 地方自治体や国などの行政機関が、いろんな手で婚活に取り組んでいます。
少子化対策の一環として、まずは結婚してくれなければ子供は産まれないというのは理解できます。

でも、婚活に行政が真剣に取り組んでも、実際に婚活パーティに参加したメンバーの中で結婚に至るのは1000人に数組という低さです。
さらに、その婚活パーティからめでたく結婚に至ったとしても、3組に1組が離婚するようであれば、穴の開いたバケツで水を汲んでいるようなものです。

それならば婚活にかけるコストや労力の3分の1でも離婚の防止に注いだら、もっと少子化対策として効果があるのではないでしょうか。
つまりバケツの穴を塞ごうということです。

3組に1組が離婚するようでは、女性としても安心して出産や子育てもできませんからね。
3台に1台が事故るような道では、安心してドライブを楽しめないのと同じです。

10月8日
      
■結婚と離婚を科学する■
 これまでの「3組に1組が離婚するということは?」の続きになりますが、タイトルを変えてみました。
交通事故もかつては偶発的なもの、運転技術の未熟さによるもの、などとしてみなされ、どこでどういう人がどういう状況なら事故を起こすかなどのデータの蓄積、そのデータの分析や対策などは取られていませんでした。

でも、いまや交通事故のデータは膨大な蓄積があり、それらのデータに基づいて科学的な分析が行われ、その分析結果から車の安全設計や道路建設の設計改善、さらには信号機の時間設定や道路の速度制限、交通教育などに活かされています。
それらの結果、交通事故は目覚ましく減少して、ピークだった1970年代の4分の1になっています。

 同じように、結婚についても、ただやみくもに婚活パーティを開くのではなく、どんな人がどんな相手とどんな状況なら結婚に至るかのデータを蓄積し、そのデータに基づいた対策を取らなければなりません。
離婚も同様です。

どんな夫婦がいつ、どんな状況になったら離婚に至るのかのデータを蓄積して、それを分析すれば離婚の発生率を下げることができます。
また、どうすれば離婚の被害を最小限に食い止めることができるかのデータの蓄積や分析も可能です。

 交通事故については、警察庁や交通安全センターなどが詳細なデータを持っていて、いろんな改善に取り組んでいます。
結婚や離婚についても、同様な取り組みを厚労省あたりがすべきではないでしょうか?

「具体的な少子化対策」とは、こういうことを言うのですよ。
立候補者のみなさん!

「対策」は、データの蓄積と分析があって、初めて活きるのです。
「科学する」とは、そういう論理的な考え方をするということです。

10月9日
      
■「100年に一度」の次は?■
 今から10年前の2007年に、リーマン・ショックが発生し、日経平均は28年ぶりの安値まで暴落しました。
その10年前の1997年にはアジア通貨危機が起こり、さらにその10年前の1987年にはブラック・マンデーがありました。

ちょうど10年ごとに何かしらの金融危機が起こっていて、今年の秋はそのサイクルでいうとまた何かが起こるのではと言われています。
リーマン・ショックの時は「100年に一度」という言い方がよくされていました。

その10年後の今年、何かが起こったならば、どういうんでしょうね?
「リーマン・ショックは100年に一度だったが、今度のは200年に一度だ」
金融関係者なら、これくらいのことは平気で言いそうです。

10月12日
      
■シャワー中を盗撮■
 調教の後でシャワーを浴びているところを、こっそりと盗撮しました。



調教中と違って、自分が撮られているという感覚のない素の姿です。
僕は時々、調教の後のシャワーの時や着替え中などの写真を撮ります。

調教の時とはまた違う表情が見れて、新しい発見があったりします。
Mのスイッチが入っていない時に写真を撮られるのを、とても嫌がる子もいます。

ただし、こういう写真を撮るのは、ちょっとした工夫が必要です。
まず、一発で決めなければなりません。

何枚も撮れるというものではありませんから、撮り直しなんてできません。
それと、湯気ですぐにカメラのレンズが曇ってしまいます。

レンズを拭いてからもう一度・・・なんて、そんな悠長なことなど許してもらえませんから、やっぱり一発で決めなければならないんです。

10月13日
     
 ■法律事務所が法律違反■
 昨日のライブドアニュースの記事です。

アディーレ法律事務所に業務停止2カ月、東京弁護士会発表 事実と異なる宣伝

東京弁護士会は10月11日、アディーレ法律事務所を業務停止2カ月、元代表の石丸幸人弁護士を業務停止3カ月にしたと発表した。事実と異なる宣伝を繰り返したことが理由で、宣伝の指示を石丸弁護士が出したと判断した。本店以外の85事務所も対象となり、計187人の弁護士に影響が及ぶという。

アディーレは2016年2月、「債務整理・過払い金返還請求」をめぐる広告について、消費者庁から広告禁止の措置命令を受けていた。東京弁護士会は、この広告が景品表示法に違反するとともに、日弁連の規定などにも抵触すると判断。「実際の取引条件よりも有利であると一般消費者を誤認させる」として、「極めて悪質な行為」「長期間にわたって多数回反復継続されている組織的な非行」と強く批判している。

●アディーレ法律事務所のコメント
東京弁護士会によると、アディーレ側は、懲戒処分の理由となった事実について認めているが、「有利誤認は軽微であり、景表法違反の認識はなかった」とコメントしている。

この事件では、アディーレ側のコメントに注目です。
昨年の2月に消費者庁から措置命令を受けており、また東京弁護士会から「極めて悪質」「長期間にわたる組織的な」と強く批判されているのに、アディーレ側は「軽微」だと言っているのです。

さらに、法律事務所なのに「違反の認識はなかった」などというコメントを聞くと、「本当に法律の専門家か?」と疑いたくなります。
消費者庁が1年8か月前に措置命令を出していながら、東京弁護士会が今になってようやく動いたというのも、すごく不自然です。

 数年前、僕に港区の中国系の弁護士が難くせを付けてきたことがありました。
突然、まったく知らない弁護士から僕の携帯に電話が入り、僕の個人情報を聞き出そうとあの手この手で言いがかりをするのです。

何度か電話がかかってきて話をしたのですが、得意な分野以外の法律についての知識のなさ、自分勝手な理屈付け、誘導尋問のような話法、などに「これで弁護士か?」とその倫理性を疑いました。
後で調べたら、確かに本物の弁護士でした。

パーティに参加していたある男性から僕の携帯の電話番号だけを知り、さらに僕の名前や住所を聞き出そうとしていたのです。
もちろんそんなこと教える訳もなく、その後も電話がかかってくるのは嫌だったので、僕は携帯の電話番号を変えました。

法曹界の腐敗は我々の知らないところで、そうとう進んでいるようです。